Webサイトを立ち上げる際、避けて通れないのが「ドメイン取得」です。
GoogleやYahoo!などの「○○.com」や「○○.jp」のようなWebアドレスは、すべて誰かが取得した唯一無二の名前です。
今回は、そんなドメイン取得の工程をざっくり知ったうえで、「ドメイン名をめぐる争奪戦」にまつわるエピソードを紹介します。
まずは「自分のサイトにふさわしい名前」を考えます。
会社名、ブランド名、コンテンツ名などが候補になりますが、短く覚えやすい名前が好まれます。
例えば弊社ですと、株式会社道洋行のコーポレートサイトですので、ドメインは「michiyoko.co.jp」となります。
ちなみに「co」は「第2レベルドメイン」といってcorporateで企業のサイトを表し、「jp」は「トップレベルドメイン」といってJapanで日本を表しています。
次に、希望のドメインがまだ空いているかどうかを調べます。
これは「ドメイン検索サービス」や「レジストラ(販売業者)」のサイトで簡単に確認できます。
空いていたら、希望のレジストラ(例:お名前.com、ムームードメインなど)で登録手続きを行います。
登録料は.comや.jpで年間1,000〜4,000円程度が相場です。
トップ、第2ドメイン次第で金額が変わってきますので、よく調べてみましょう。
ドメインは買い切りではなくレンタルのようなもの。定期的な更新が必要です。
うっかり更新を忘れると他人に取られてしまうこともあるでしょう。
そうして空いたドメインの乗っ取りは、例えば放送が終了したテレビ番組のドメインなどで発生しており、海外の不適切な広告サイトだったり、違法なオンラインカジノへの誘導が行われていたりします。
今年のはじめには、国交省の使っていたドメインが不適切に利用されてしまったというニュースもありました。
ドメインの契約時には、解約したあとのことまで考えておかねばならないのです。
ドメインは「早い者勝ち」です。
誰でも好きな名前を登録できるため、企業名・人名・ブランド名を先に取ってしまえば独占できてしまうのです。
もっとも、そうやって人気のフレーズを使ったドメインを取得しても、中身の伴うサイトでなければ人は集まりません。
そもそもドメインとは、サイトの中身に合わせて設計するものなのですから。
例えば、もうお馴染みになった新元号「令和」。
これが発表されると、ただちに「reiwa」というドメインは争奪戦が発生したそうです。
誰でも取得できるからこそ、令和と無関係な一個人でも申請さえ通れば取得できてしまう。それがドメインなのです。
また、日本の有名企業でも自社名のドメインが他人に取られていたというケースは数多く、メジャーな一般名詞をもちいた社名だったりすると、コーポレートサイトなのに企業名をドメインに盛り込めない、なんてことにもなったりします。
現実の土地と同じように、良いドメインほど早く押さえられていきます。
URLはWEBサイトの顔でもありますから、自社の名前だったりキーワードになる単語にあたるドメインが空いているかどうか、確認してみましょう。
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